先日腰椎椎間板ヘルニアの手術に悩む
私と同年代のクライアントがおいでになりました。

主訴は椎間板ヘルニア、不安な手術はせずに治したい！
多くの方が患っているヘルニア。

手術する前に是非、相談にいらして欲しい。

このクライアントさんが通院の整形外科では
治すには手術しかないという診断だったそうです。

当院の症状を緩和していく手技は
痛みを伴わないソフトで安心安全の
オールハンド施術です。

こちらを体感したあとのこと。

施術を終えて恐る恐る起き上がり驚かれました。

「こんなに体が変わるとは！」
「背骨を真っ直ぐにして座れている！」
「今まで通っていた辛く痛みと苦痛が伴うリハビリは何だったの？」

痛みが消えた箇所、和らいだ箇所の多さに喜び、
これからの可能性を感じ笑顔に変わります。

この仕事をしていて一番嬉しい変化の瞬間です。

さらに、当院の方針「体の一つのユニットと捉え」
る施術コースで

五十肩の症状があり、施術前に確認した
腕を下げた状態から前方に90度あげるのがやっと
だった症状。

一緒に緩和。
一回の施術で170度あがるように変化。

「治せるんですね。うそみたい！」
と喜ばれていました。

さて、日本人の10人に1人が悩んでいるといわれている腰痛。

その主犯格と考えられてきた「腰椎椎間板ヘルニア」は、
無実のケースが多く、東北大学名誉教授の国分正一先生
の記事の一節にはこうあります。

この現状を知らずに手術される方が多いことは
残念でなりません。

みなさんの周りにも腰痛で
悩んでいる方は多いはずです。

最新の正しい情報から知識を得て、
症状にあった選択を
していただけることを祈ります。

以下の記事をまとめて考えると痛み難民は
まだまださまよい続けることが伺えます。

お困りの大切な方が周りにいらしたら
当院の存在を教えてあげて欲しい。

椎間板ヘルニアは腰痛の約5％

椎間板ヘルニアは腰骨の間の
クッション材である「椎間板」が変形して
飛び出し、神経を圧迫する病態をさします。

ただし、画像診断でヘルニアが確認された
としても、それが即、症状に結びつくとは限らない
ことが知られ、長い間無症状のまま、
ヘルニア塊が自然消滅、あるいは縮小するケースも
少なくありません。

腰痛の実に85%は原因不明だといわれており、
残り15%のうち、椎間板ヘルニアが原因であると
特定できるのはわずか5%程度に過ぎない
といわれています。

椎間板ヘルニアと言うと、
すぐ手術と思いがちですが、実際は手術が必要な
「病的なヘルニア」はごく少数なのです。




ご自身の症状が手術が必要なのか
悩んでいても解決はしません。

手術しようか迷われたら
手術する前に一度当院にご相談ください。

 

具体的な症状を医師に伝えて、

医師の診断を受けた後待ち構えているのは、
まずはレントゲンを撮ってみましょう
というお決まりの文句です。

さらには、CTやMRIなどの画像診断も続きます。
基本的には関節の痛みは骨の異常であると考えて、
レントゲンなどの画像データに映る映像を
医師なりの判断で病気の原因を説明するというものです。

石川県にある加茂整形外科医院の加茂淳先生は
腰痛、ひざ痛などの痛みは骨に原因があるのではなく、

筋肉のスパズム（けいれん）にある

という持論を持っています。 

関節痛の痛みを解消するために、
筋肉の痛みを解消することに焦点を当てた
治療を行うことで、

手術以外にないといわれてきた患者さんを
手術なしで治療してきた実績を持つ名医です。

整形外科医＝加茂淳先生は腰痛とひざ痛を手術せず治療！
スゴ腕の専門外来でたまげたニュースより内容抜粋。

厚生労働省「慢性痛の痛みに対する提言」

そして国民の健康を守る厚生労働省は
全国の症例から原因不明の医者に行っても治らない「痛み」に
悩める患者＝痛みの難民に関して気づき
次のような提言をしました。


はじめに

○ 近年の我が国における
健康づくりの取組においては、
人口構造や疾病構造の変化によ り、
慢性疾患への対策の重要性が高まっている。

平成２１年８月に取りまとめられた
「慢 性疾患対策の更なる充実に向けた検討会」検討概要に
おいては、今後取組を推進すべき 課題のひとつとして、

これまでの疾患別対策とは別に、症状に着目
した横断的な対策と して
「慢性の痛み」に対する取組の必要性が指摘された。 

○ 慢性の痛みを来す疾患は、変形性脊椎症や腰痛症といった筋骨格系
及び結合組織の疾患から、神経疾患、リウマチ性疾患などの内科的疾患、
さらには線維筋痛症や複合性局所疼痛症候群等の原因不明のものまで、
多種多様である。

○ また、厚生労働省の国民生活基礎調査によれば、
多くの国民が慢性の痛みを抱えており、
それが生活の質の低下を来す一因となっている（図１、図２）。

一方、痛みの客観的 指標は確立されていないため、
痛みを抱える国民の多くは、

周囲の人達から理解を得られにくく一人で悩んで生活
している等の実態が指摘されており、
これらへの対策が社会的課題となっている。

１．慢性の痛みに関する現状

○ 痛みは体の異常を知らせる警告反応として重要な役割を
果たしている一方で、不快な症状として日常生活に
支障を生み、生活の質を落とす要因となっている。

国際疼痛学会 の定義（１９８５年）によれば、
「痛みとは組織の実質的あるいは潜在的な障害に結びつくか、
このような障害をあらわす言葉をつかって述べられる
不快な感覚・情動体験であ る」とされている。

このように、痛みは主観的な体験の表現であるために、
客観的な評価が困難であり、
標準的な評価法や診断法は未確立である。

また、国内においては診療体制も十分整っていない現状がある。

 ○ 「平成１９年国民生活基礎調査」によると、
受療頻度が高い上位５疾病に腰痛症、肩 こり症が含まれており、
同調査による頻度の高い自覚症状として、腰痛、肩こり、手足の
関節痛、頭痛が上位を独占していることから、
国民の多くが痛みを抱えて生活しているといえる
（図１、図２）。
 

厚生労働省「慢性痛の痛みに対する提言」より